「デジタルマーケティングと向き合う」イベントレポート

 2024.01.31  2024.02.02

2023年10月13日(金)、伊藤忠テクノソリューションズ株式会社(CTC)が主催するイベント「CTC Forum 2023」で、CTCの協力パートナーでもあり、マーケティングの第一線でご活躍されている有識者の方々をパネリストにお招きし、「デジタルマーケティングと向き合う~遅れを取りもどすために~」と題して、パネルディスカッションを開催しました。先進的な米国などと比べると、日本のデジタルマーケティングは、周回遅れと言われています。そこで本セッションでは、遅れを取った要因や課題を掘り下げるとともに、遅れを取り戻すために何が求められているか、熱い議論を交わしました。

「デジタルマーケティングと向き合う」イベントレポート

パネリスト

石井 龍夫 様 

早稲田大学大学院非常勤講師、日本マーケティング協会マーケティングマイスター
大山 翼 様

株式会社グッドパッチ Design Division、Market Design Division執行役員
冨田 健介 様

伊藤忠インタラクティブ株式会社 デジタルマーケティング事業部プロデューサー・ストラテジープランナー

モデレーター

工藤 浩

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 エンタープライズビジネス企画室 デジタルビジネス推進第2部 部長

ディスカッションはまず、「デジタルマーケティング」の課題出しから始まりました。

課題については様々な調査結果がありますが、パネリストの皆様からは
「デジタル化の目的がはっきりしていないのではないか」、「デジタル化が進んだ状況に合わせた、意思決定や組織構造があって良いのではないか」、「顧客に何を提供するか?という視点が置き去りにされている」などの意見が挙がりました。

続いて、今回パネルディスカッションの副題である「~遅れを取り戻すために~」については、海外と日本とのデジタルマーケティング取り組み状況の違いを考察しました。日本企業が海外に遅れを取っている要因のひとつとして、「全体像・全体設計がない点」を指摘する声もありました。

ディスカッションの後半は、デジタルマーケティングの取り組みに遅れを取っている企業の共通課題や海外との取り組み状況の違いをふまえて、「何から取り組むべきか?」や「マーケティングの進化の鍵」といった様々な観点で議論が盛り上がりました。今あるデータの活用や人材育成などテクノロジー以外の取り組みにも焦点が当てられ、戦略や体制も整わないまま、ツールを先ず導入するなどテクノロジー偏重といった課題が浮き彫りになりました。

全体を通して、パネリストの皆様がこれまでの自ら経験された体験談に基づき、生きた意見を聞くことができました。「お客様を常に意識する」、「人材の育成」、「意思決定」などマーケティングのデジタル化が、単に技術のことを考えるだけでなく、デジタルを活用してより良いマーケティングを実現するためにテクノロジーやツール導入以外も含めて多面的に取り組む必要があることをあらためて認識させられました。

~課題は何か?~

工藤:本日はデジタルマーケティングの第一線で活躍されている石井様、大山様、冨田様の3名の皆様をパネリストにお迎えして「デジタルマーケティングと向き合う」というテーマでパネルディスカッションを行いたいと思います。“デジタルマーケティングで何を目指すか?”を1つ目のディスカッションテーマとして進めたいと思いますが、ある調査においては、ナレッジの蓄積、人材、経営陣の理解といったところがデジタルマーケティングの課題とされていますが、まずは課題という点についてパネリストの皆さんが感じられていることをお聞かせください。

石井様:私はやはり“デジタル化”が目的になってしまっているのではないかという気がします。競合他社がやっているからうちもやらなきゃいけない、経営陣から言われたからデジタルを活用してみるみたいなことが結構多いのではないでしょうか。なぜデジタルマーケティングに取り組まなくてはならないかということを考えてみるとやはり一番大きな理由は、お客様がデジタルを使いこなすようになって結果としてお客様自身が変化している、あるいは事業を取り巻く環境が変わっている。


今回ご紹介したパネルディスカッションのつづきは、以下のリンクからダウンロードいただけます。
有識者の皆さまの生の声、業務に役立つヒントとなる知見をぜひご覧ください。

イベントレポート『デジタルマーケティングと向き合う ~ 遅れを取り戻すために ~』(CTC Forum 2023 パネルディスカッション)

またCTCでは、お客様企業のデジタルマーケティング/マーケティングのデジタル化をご支援するために、デジタル化の企画構想立案、CX/カスタマージャーニーの検討、伴走型のデータ活用のPoC、ツール導入支援、運用支援など多様なサービスをパートナーの皆様とご提供しております。
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