マルチクラウドとは?ハイブリッドクラウドとの違いやメリット、デメリットを解説

 2022.05.25  デジタルビジネスシェルパ

自社システムに適したクラウド環境を確保するため、マルチクラウドを選ぶ企業が増えています。この記事では、マルチクラウドサービスの概要、よく対比されるハイブリッドクラウドとの違い、メリット・デメリットを解説します。運用のポイントについても紹介するので参考にしてください。

マルチクラウドとは

マルチクラウドとはパブリッククラウドやプライベートクラウドの異なるクラウドのそれぞれの特徴を生かし、複数のクラウドを組み合せて、自分たちに最適なサービスを実現できる環境を構築する方法のことです。例えばMicrosoft Azure(以下、Azure)とGoogle Cloud Platform(以下、GCP)という2つのパブリッククラウドを組み合わせて使うのが、マルチクラウドの分かりやすい例として挙げられます。
しかし実際は、パブリッククラウドに限定した概念ではなく、「パブリッククラウドとプライベートクラウド」など複数のクラウド実装モデルや「IaaS」や「PaaS」「SaaS」などのクラウドサービスモデルを組み合わせて、最適な環境を構築する方法を意味します。

一口にクラウドといっても、事業者によって提供される機能・サービスは同じではありません。そこで2つ以上のサービスを組み合わせて使うことにより、それぞれのクラウドの利点を最大限に活用していくことができます。

マルチクラウドとハイブリッドクラウドとの違い

マルチクラウドと混同されることが多いキーワードとして、ハイブリッドクラウドが挙げられます。どちらも「2つ以上のクラウド環境を組み合わせて使う」点では変わりませんが、組み合わせるクラウド環境を選ぶ際の根本的な考え方が全く異なります。

前項で述べた通り、マルチクラウドとは「最適な環境を構築するために2つ以上のクラウドサービスを組み合わせて使う」方法です。それに対しハイブリッドクラウドは、形態の違うクラウド環境を連携して利用する方法です。例えばA社のパブリッククラウドと、B社のプライベートクラウドを連携して利用することが挙げられます。

ハイブリッドクラウドで扱うのはパブリッククラウドや、プライベートクラウドだけではありません。ケースによっては、オンプレミスの物理サーバーを連携して使うパターンもあります。マルチクラウドのように2つ以上のパブリッククラウドを採用したとしても、ハイブリッドクラウドとは呼びません。

ハイブリッドクラウドを選ぶメリットは、プライベートクラウドの安全性を活かしながら、パブリッククラウドによりコスト削減も目指せる点です。また、形態の違うクラウド環境を採用することで、リスクも分散できます。

続いて、マルチクラウド環境を構築するメリット・デメリットについて詳しく解説していきます。

マルチクラウドのメリット

マルチクラウドを構築するのはどのような理由やメリットからでしょうか。以下で、1つずつ見ていきましょう。

さまざまなクラウドサービスから選べ、柔軟にカスタマイズできる

まず挙げられるのが、クラウドサービスごとの特徴を最大限に活用できる点です。一般的に提供されているクラウドサービスには、それぞれ得意とする分野や機能、コストなどが異なります。マルチクラウドでは自社の環境に合うように、クラウドサービスごとのよい点を活かして併用できます。

またクラウドに採用するパッケージによっては「A社のサービスプランでしか使えない」といった例もあります。それ以外の機能はB社を採用したい場合にも、マルチクラウドであれば実現可能です。

ベンダーロックインの回避ができる

ベンダーロックインとは、単一のベンダーが提供するサービスに頼り過ぎた結果、他ベンダーへの移行が困難になる状態のことです。仮に現在契約中のベンダーが、自社で利用している機能提供を停止した場合、業務に影響が出るでしょう。

その点、マルチクラウドであればベンダーロックインのリスクを抑えることが可能です。各ベンダーが提供する機能のコストをみて、よりコストの少ない方を選ぶといった活用も考えられます。


リスクが分散でき、BCP対策にもつながる

信頼できる大手クラウドサービスでも、サイバー攻撃や予期せぬインフラの障害によって機能が停止してしまう可能性があります。そういったケースでも、マルチクラウドであれば別のクラウドサービスで業務を継続できるように設計しておくことも可能です。

また2つ以上のクラウドサービスを併用し、BCP対策(事業継続計画)とするケースも多くみられます。国内・海外の地理的に離れたクラウドサービスを採用することで、災害時の影響を軽減する方法があります。

マルチクラウドのデメリット

マルチクラウド環境の構築はメリットだけでなく、デメリットも存在します。以下で、デメリットの内容を具体的に紹介します。

クラウド間の連携が難しい

マルチクラウドを採用した場合、あるシステムや機能を別のパブリッククラウドへ移行する必要が生じることもあります。しかしパブリッククラウドによって基盤や特性に違いがあることから、簡単に実現できるとは限りません。こういった問題を回避するためにも、多くのベンダーが対応できる、より汎用な基盤を採用することが推奨されます。

運用・管理に手間がかかる

クラウドサービスごとに、利用する管理ツールが異なります。マルチクラウドでは、運用にあたって2つ以上の管理ツールを使い分けなくてはなりません。

その結果、採用するクラウドサービスの数が増えるたびに、運用が難しくなり負荷が高まる点も課題といえます。こういった問題を回避するためには、2つ以上のクラウドサービスを一元的に管理できるツールを利用するのも有効です。

セキュリティリスクが高まる恐れがある

単一のクラウドサービスだけを使うケースに比べ、2つ以上のクラウドサービスを使うとセキュリティの面でリスクが大きくなる点は注意すべき課題です。マルチクラウドでは、2つ以上のクラウドサービス間でデータが分散されて保存されることになります。クラウドサービス間で、データのやり取りが必要になることも多いです。

その結果、単一のクラウドサービスを運用するケースと比較すると、通信の盗聴などで情報流出のリスクが高いといえます。仮にID・パスワードが流出してしまった場合、不正利用によって企業に与える被害は小さくありません。採用するクラウドサービスの数が増えるごとに、そのリスクは大きくなります。

こういったリスクを回避するためには、これまでのセキュリティの設計を刷新することが求められます。

マルチクラウドを利用するときのポイント

マルチクラウドはポイントをおさえて利用しないと、思うような効果を発揮できません。以下で、チェックすべきポイントを紹介します。

マルチクラウドを利用するときは運用管理が大切

2つ以上のクラウドサービスを組み合わせて利用するマルチクラウドは、運用管理が複雑になりがちです。そのため運用管理をできるだけ簡略化して、管理者の負担を軽減することが求められます。例えばクラウドを対象とした通信を監視・制御したり、全クラウドサービスを一元管理できるツールを用意したりするといった対応が必要です。

また運用管理が複雑化したり、部門ごとにばらばらになったりするのを避けるため、ガイドラインを準備するのも有効といえます。これにより、秩序なくクラウドサービスが利用されて事故が発生するリスクを軽減可能です。ガイドラインには、インシデントが発生してしまった際の報告手順や、新たに利用する際の申請手順なども定めておきます。

マルチクラウドの採用が向いている企業とは

まずマルチクラウドの採用が推奨されるのは、シーンごとにクラウドサービスの使い分けでメリットが得られる企業です。例えば、データ収集・分析、分析したデータの管理や参照といったシーンごとに、適しているクラウドサービスを分ける方法があります。社内でクローズされたシステム、お客様に向けたシステムなど、用途別にクラウドサービスを分けるのも1つの手です。

また、さまざまな種類のWebコンテンツを運営している企業であれば、コンテンツ運用や監視用などで数多くのサーバーを使います。しかしその分だけ、運用負荷が大きくなりやすいです。そこでマルチクラウドによってコンテンツを運営し、一元管理可能なツールを使う方法もあります。これによって管理の負荷を軽減できる上に、コストの削減も可能です。

マルチクラウドのユースケース

各企業ではマルチクラウドをどのように活用しているのでしょうか。以下で、参考になるユースケースをピックアップして紹介します。

  • 本番、バックアップ、リカバリー環境ごとにクラウドサービスを使い分ける
    本番環境・バックアップ環境・リカバリー環境は、それぞれ必要となる機能やスペック、コストが異なります。そこで、これらをマルチクラウドで運用することによって、環境ごとに適したクラウドサービスを利用可能です。
  • 社内用・お客様用のシステムで、それぞれ別々のクラウドサービスを採用する
    社内のようにクローズされた環境でのみ利用するシステムと、不特定多数のお客様に公開されるシステムでは、確保すべき環境の要件が異なります。そこで各システムに適したクラウドサービスを使い分けます。これにより、それぞれに最適な環境を用意できる上に、コストも削減できます。
  • 海外に2つ以上の拠点をもつ企業のユースケース
    2つ以上の国に拠点をもつ企業の場合、拠点ごとに別々のクラウドサービスを使うことで管理が複雑化してしまうケースがあります。この場合、管理者の負担も拠点の数に比例して大きくなりやすいでしょう。そこで各拠点では、それぞれ適したクラウドサービスを採用すると共に、管理システムは単一のクラウドサービスに集約させます。これによって、運用管理をシンプル化すると共に、管理者の負担を軽減可能です。

マルチクラウドを効果的に採用するには

マルチクラウドで期待する成果をあげるためには、いくつかの対応が必要です。以下で、具体的にどのような対応が必要になるかを解説します。

事前に問題点を洗い出す

まずは採用の前に、現状のシステムにおける問題を洗い出しておきます。「管理が複雑で負担が大きくなっている」「データの収集や分析に時間がかかっている」など、システムによって問題が異なるはずです。

ただし、全ての問題がマルチクラウドによって解決するとは限らないといえます。例えばシステムごとに管理システムが分かれており、負担が大きくなっているケースでは、マルチクラウド化しただけでは解決しないことが多いです。マルチクラウド化にあわせて、一元管理できるツールの導入が求められます。

その他、「マルチクラウドでクリアできる問題」「クリアできない問題」を区別することが必要です。その上で、システムに適したクラウドサービスの選定に入ります。

移行計画を立てる

社内システムをマルチクラウド化する際は、最終的なゴールを決めた上で、そこへ至る綿密な移行計画の立案も必要となります。例えば移行に関わる各ステップで、どのくらいの移行期間を確保するかの取り決めも必要です。

マルチクラウドへ移行する際は、既存サーバーやサービスの使用を停止する機会も多くなります。サーバー・サービスの利用停止によって業務に支障をきたさないように、あらかじめテストを実施することも移行計画に組み込んでおくべきです。

なおマルチクラウドへの移行にあたっては、作業負担やコストが大きくなることも想定されます。できるだけコスト・負荷が大きくなってしまわないように、既存システムで使用しているものと似ている管理ツールを選定するなどの工夫が必要です。

コストの最適化を行う

マルチクラウドでは、コストの最適化も必要です。各クラウドサービスのコストを正確に評価して採用しなければ、単一のクラウドを使うケースと比べ過剰なコストをかけてしまう可能性があります。マルチクラウドでコストを最適化するためには、システムごとなどにコストを削減できるサービスの選定が必要です。

マルチクラウドを採用することにより、ベンダーロックインの回避ができると共に、システムごとに適したクラウドサービスの活用が可能です。一方、マルチクラウドでは2つ以上の管理ツールを使うことになるため、管理負担の軽減につなげられる対応も求められます。

CTCのマルチクラウドマネージドサービス(MCMS)なら、専任のエンジニアチームが初期採用から保守運用まで代行可能です。お客様のシステムや要望にあわせ、メニューを柔軟にカスタマイズできます。

またエンジニアチームによる24時間365日体制の保守があるため、安心して利用可能です。クラウドベンダーとして、AWSやOCI、GCP、Azureに対応しています。マルチクラウドマネージドサービス(MCMS)なら、ご利用のマルチクラウドを、ベンダーに管理を任せられるマネージドクラウドのように利用できます。

まとめ

マルチクラウドとは、最適な環境を構築するために2つ以上のクラウドサービスを組み合わせて利用する方法のことです。クラウドサービスごとの強み・メリットを活かせる上に、ベンダーロックインを回避するためにも適しています。一方、2つ以上のクラウドサービスを利用することで、管理が煩雑化する可能性があるため注意が必要です。マルチクラウドマネージドサービス(MCMS)であれば、マルチクラウドの煩雑な運用保守を選任のエンジニアチームに任せられます。

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